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words=’ふるさと銀河線は路線営業キロ140.0 kmにも及ぶ長大な路線でございましたですね。日本有数の人口希薄地帯の中にある長大路線ですから営業収入だけで運営できる筋合いのものではないのでございますよ元々。従って存廃は国の交通インフラ整備の考え方次第ということにならざるを得ませんしね。その、国の交通インフラ整備の考え方っていうのが明確に示されたためしがないから困ったものなんでございます、私見でございますが。ふるさと銀河線の名の通り、銀河鉄道999キャラクターをラッピングで纏った、まだまだ活躍可能な車両が廃止されてしまった陸別駅構内で佇んでおります。’
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DoraNeko

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コメント一覧 (1件)

  • Wikipediaから引用
    ふるさと銀河線(ふるさとぎんがせん)は、北海道中川郡池田町(十勝支庁)の池田駅から北見市(網走支庁)の北見駅に至る北海道ちほく高原鉄道が運営していた鉄道路線。旧国鉄特定地方交通線の池北線(ちほくせん)を引き継いだ路線で、2006年4月21日に廃止された。営業当時は日本の第三セクター鉄道路線としては最長の営業距離を持つ路線であり、廃止後も2019年3月23日に三陸鉄道がリアス線 (163.0km) を開業するまでは史上最長であった。もともとは、道央と網走を結ぶ幹線鉄道として網走線(あばしりせん)の名称で1910年(明治43年)9月22日に池田側から開業したもので、1911年(明治44年)9月25日には野付牛(現在の北見)まで延長、1912年(大正元年)10月5日にはさらに網走へと延長され、同年11月18日には網走本線(あばしりほんせん)に改称された。しかし、1932年(昭和7年)10月1日に石北線が野付牛に達すると距離の短い石北線がメインルートとなり、1961年(昭和36年)4月1日には線路名称の整理が行われ、石北線が名実ともに本線(石北本線)となり、池田 – 北見間が池北線となった。沿線の豊富な森林資源の輸送ルートとして活用され、冬季には流氷によって使用できなくなるオホーツク港を代替する輸送手段として利用された。しかし自動車の普及に伴い利用者が減少し、1980年(昭和55年)12月27日の国鉄再建法施行により廃止対象となった。日本有数の人口希薄地帯である道東・道北の国鉄特定地方交通線で営業キロが100 km 以上あった池北線、標津線、天北線、名寄本線の4線は「長大4線」と呼ばれ、特別な配慮を地元自治体が求めた。そこで、1984年(昭和59年)6月22日の第2次特定地方交通線承認では、バス転換しなければならないのかを調査するため、池北線など長大4線は保留された。しかし、1985年(昭和60年)8月2日、「乗客数減少により赤字が増大することが予想され、バス転換しなければならない」として追加承認された。1987年(昭和62年)4月1日の国鉄分割民営化に伴い、北海道旅客鉄道(JR北海道)に承継された後、1989年(平成元年)6月4日に北海道ちほく高原鉄道に転換され、路線名もふるさと銀河線に改称された。転換には、国鉄時代の池北線の輸送密度は長大4線の中では一番高かったことや、ふるさと銀河線開業時は第二次ベビーブーム(団塊ジュニア)世代がちょうど高校生くらいの年齢で通学生が今よりもはるかに多く、またバブル期で金利が高く経営安定基金の運用益で赤字補填の目途が立ったことなど、いくつかの条件が第三セクター化に大きな影響を与えた。一方、この路線が存続に至ったのは政治的な配慮のうえの設立という見解もある。しかし、少子化時代を迎え主な旅客である高校生などの通学生が大幅に減少したことや、沿線が建設業に大きく依存した産業構造で、付加価値の高い加工・製造業などの地場産業育成が進んでいないことから、長引く不況や公共事業削減により沿線人口の流出・過疎化が進行し、1990年(平成2年)度には年間約100万人あった旅客も2003年(平成15年)度には約50万人まで半減した。さらにゼロ金利政策による低金利の状態が続き、経営安定基金の運用益による赤字補填が困難になったことも経営状態の悪化に追い討ちをかけた。北海道ちほく高原鉄道側は当初、沿線自治体に対して鉄路存続のための資金の協力を要請したが、銀河線以外の公共交通機関が全くないため廃止に猛反対していた陸別町以外の沿線自治体は資金の協力を拒否。そのため、2005年(平成17年)3月27日の取締役会で陸別町長以外の賛成により廃止することが決定された。そして同年4月21日に北海道運輸局長に廃止届が提出された。2006年(平成18年)4月20日限りで廃止された。これに伴い、北海道の旧国鉄特定地方交通線はすべて消滅した。銀河線廃止後、帯広 – 陸別間(十勝バス)と陸別 – 北見間(北海道北見バス)で代替となるバス路線が運行されている。しかし、そのバス路線も利用者が低迷し、バス事業者や通学者などへの助成が沿線自治体にとって大きな負担となっている。

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